高額療養費があればホントに大丈夫？保険の必要性

高額療養費があるから、民間の保険入らない。そのように言う人も多いです。

しかし、そんな高額療養費も今後変わっていく可能性もあります。

今回、直近検討された高額療養費の改定についてみていき、民間の保険の必要性も考えていこうと思います。

現行の高額療養費を確認してみましょう

まず、現行の高額療養費についてみていきましょう。

そもそも、高額療養費とはどういったものか。

現在、一般的に医療費は公的保険制度によって3割の負担となっていますよね。
しかし、大きな病気や手術をして全て3割負担となったら困ってしまいます。

200万円の医療費にかかったので3割の60万円払って、となったら大変ですよね。

高額療養費とは、年収に応じてその月の医療費の上限を定める。というものです。

70歳未満か以上で区分けがあるのですが70歳未満で見ていきます。

現行ではこのようになっています。

一般的に働いている人のボリュームゾーンとされる、年収370～770万円では以下のようになります。

80,100円+(医療費-267,000円)×1%

つまり、

100万円の医療を受けた場合

80,100＋(1,000,000-267,000)×1%=87,430円となります。

また、入院は短期化傾向にありますが、がんで通院となると1年を超える期間を要する人が半数以上といわれます。
今までと同じように働けず収入が減るリスクも考えて、保険の加入検討をする必要があるということですね。

ただし、医療にかかるものすべてが高額療養費の対象というわけではありません。

高額療養費の対象外となる費用もみていきましょう。

特に、大きい額となりがちなのは”差額ベッド代”と”先進医療費””自由診療”です。

差額ベッド代	入院する部屋の料金。1日数万円する個室も。
入院中の食事代	一般の人　：一食460円程度
大病院などの初診	他の医療機関等の紹介状なしに特定機能病院（大学病院など）を受診した場合にかかる費用
先進医療費	国が認可する特定の医療機関で行われている最先端治療。保険適用外のため全額自己負担
自由診療費	まだ国の認可はない最先端治療法。全額自己負担。

差額ベッド代は本人の入院生活の充実のためですが、がんなどで自由診療や先進医療という人もいます。その際には数百万とかかるケースもあります。

そんなとき、医療保険やがん保険では2000万円まで保障・1億円まで自由診療を保障というそなえをもつこともできますね。